Eigyo 営業製作所
株式会社宮原合成
設立 1963年従業員数 55人
加工方法フライス加工研磨処理ブラスト処理
設備射出成形機画像測定機その他
対応可能な材料ABSエンジニアリングプラスチックその他
株式会社宮原合成の概要
同社は、電子部品、車載部品、医療部品、OA部品向けの精密プラスチック部品製造を手がけています。熱硬化性および熱可塑性の射出成形技術を強みとし、金属代替となる軽量で高耐熱・高寸法精度の樹脂製品を提供しています。金型設計製作から各種アッセンブリまで一貫した生産体制を構築しています。
株式会社宮原合成の事業内容
プラスチック成形、金型設計製作、各種アッセンブリ、プレス加工、挽き物加工、精密プラスチック部品製造
株式会社宮原合成の設備情報
| 設備 | メーカー | 特徴・能力 | 保有台数 |
|---|---|---|---|
| 射出成形機 | ファナック | - | 1台 |
| 画像寸法測定器 | キーエンス | - | 1台 |
| 射出成形機 | 東芝機械 | - | 1台 |
| 射出成形機 | ファナック | - | 4台 |
| 2D/3D 流動解析 | HEXAGON/ヴェロソフトウェア | - | 3台 |
| 射出成形機 | 住友重機 ソディック | - | 4台 |
| 射出成形機 | ソディック | - | 1台 |
| マエブラスト | 新東工業 | - | 1台 |
| 射出成形機 | 東芝機械 | - | 1台 |
| 射出成形機 | 東芝機械 芝浦機械 | - | 3台 |
| 縦型射出成形機 | 日精樹脂 | - | 2台 |
| 射出成形機 | 住友重機 | - | 4台 |
| 工具顕微鏡 | ニコン | - | 1台 |
| 縦型射出成形機 | 日本製鋼所 | - | 1台 |
| NCフライス盤 | 大隈豊和機械 | - | 1台 |
| デフラッシャ | 新東工業 | - | 3台 |
| 各種ノギス | ミトヨ等 | - | 1台 |
| ウォータージェット | - | - | 1台 |
| 汎用フライス盤 | 牧野フライス製作所 | - | 2台 |
| 各種MM | ミトヨ等 | - | 1台 |
| 2D/3D | コダマコーポレーション | - | 3台 |
| 成形研磨機 | 岡本工作機械 | - | 1台 |
| 縦型射出成形機 | 日本製鋼所 | - | 1台 |
| 汎用旋盤 | 津田製作所 | - | 1台 |
| 射出成形機 | ファナック 住友重機 | - | 3台 |
| 射出成形機 | 新潟機械 東芝機械 | - | 2台 |
株式会社宮原合成の詳細情報
- 設立
- 1963年
- 従業員数
- 55名
- 郵便番号
- 〒376-0136
- 住所
- 群馬県桐生市新里町板橋979-216
- 電話番号
- 0277-46-9500
- 公式サイト
- http://miyaharagousei.co.jp/
株式会社宮原合成の沿革
| 1963年 | 群馬県みどり市東町小中418番地に、個人による創業を開始する。 |
|---|---|
| コンプレッション方式によるプラスチック成形を始める。 | |
| 1970年 | 射出成形機用(熱可塑性)の工場を設立し、熱可塑性の射出成形を開始する。 |
| 1973年 | 射出成形機用(熱硬化性)の工場を増設し、熱硬化性の射出成形を開始する。 |
| (有)宮原合成樹脂工業を設立する。 | |
| 1978年 | (株)宮原合成を設立する。 資本金500万円。 |
| 1984年 | (株)宮原商会を資材購入会社として設立する。 |
| トランス分野への進出に伴い、粒子圧入機を導入する。 | |
| 品質向上を目的に除湿乾燥機を導入する。 | |
| 1995年 | 取締役宮原一二が、代表取締役となる。 |
| 資本金1,000万円とする。 | |
| 1998年 | 工場を増設し、成形機の増設と、金型部門を設立する。 |
| 金型メンテナンスシステムの導入と工作機械の導入。 | |
| 2002年 | ISO9001:2000を認証取得する。平成29年改訂版を認証。 |
| 2006年 | ISO14001:2004を認証取得する。平成29年改訂版を認証。 |
| 2009年 | 社員のスキルアップを目指し国家試験の取得を推進する。 |
| 2011年 | 新社屋・工場完成に伴い、群馬県桐生市新里町板橋979番216(桐生市工業団地)に全面移転する。 |
| 2013年 | 発電事業者として太陽光発電を開始する。 |
| 2015年 | 群馬県より医療機器製造業登録証を取得。 |
| 2017年 | IoT推進として生産管理システムを導入。 |
| 2021年 | 専務取締役宮原増夫が、代表取締役となる。 |
| 2023年 | DX推進課を創設し、デジタル化を推進する。 |