株式会社シンコーメタリコン
設立 1967年従業員数 87人
加工方法機能検査寸法検査研削加工
設備デジタルマイクロスコープ蛍光X線分析機真空蒸着機
対応可能な材料アルミナ超耐熱合金（インコネル・ハステロイ）炭化タングステン（超硬）
株式会社シンコーメタリコンの概要
同社は、表面改質技術である溶射を専門とするメーカーです。電気自動車、医療、製鉄、重機、航空機など多岐にわたる産業向けに溶射加工を提供しています。部品の耐摩耗性向上や寸法復元、電気特性付与、耐腐食・断熱といった機能付加を手がけています。これにより、幅広い分野の製品寿命延長や性能向上に貢献しています。
株式会社シンコーメタリコンの事業内容
各種金属・セラミックス、サーメットの溶射施工、ショットピーニング、各種ブラスト加工
株式会社シンコーメタリコンの設備情報
| 設備 | メーカー | 特徴・能力 | 保有台数 |
|---|---|---|---|
| 携帯型デジタルマイクロスコープ | SCALAR | - | 1台 |
| エネルギー分散形X線分析装置 | HORIBA | - | 1台 |
| 蒸着装置 | JEOL | - | 1台 |
| 自動研磨装置 | BUEHLER | - | 1台 |
| 自動研磨装置 | BUEHLER | - | 1台 |
| マイクロビッカース硬度計 | MITUTOYO | - | 1台 |
| 高機能レコーダー(温度計測) | KEYENCE | - | 1台 |
| デジタルマイクロスコープ | KEYENCE | - | 1台 |
| 溶射状況解析システム | OSEIR | - | 1台 |
| 溶射状況解析システム | OSEIR | - | 1台 |
| 走査型電子顕微鏡 | HITACHI | - | 1台 |
株式会社シンコーメタリコンの詳細情報
- 設立
- 1967年
- 従業員数
- 87名
- 郵便番号
- 〒520-3222
- 住所
- 滋賀県湖南市吉永405
- 電話番号
- 0748-72-3311
- FAX
- 0748-72-3355
- 公式サイト
- https://www.muraq.co.jp/
株式会社シンコーメタリコンの沿革
| 1933年 | 京都・山科に合名会社メタリコン工作研究所として創業、各種溶射法等の実験研究に着手する(代表者立石亨三) |
|---|---|
| 1935年 | 溶射の実験研究に成功をおさめ、合資会社新興メタリコン工業所を設立、溶射加工の受注を開始する(代表者立石亨三) |
| 1942年 | 第2次世界大戦時、本社工場・三菱重工業京都・名古屋において、航空機部品の熱処理用ケースに熱酸化防止の目的でアルミニウム溶射を量産する |
| 1943年 | 自社開発された電磁式膜厚計1号機 |
| 1944年 | 当時の商工大臣よりアルミニウム溶射による熱酸化防止の功績を認められ感謝状を授与される |
| 1946年 | タンク車内面に亜鉛をフレーム溶射 |
| タンク車内面に亜鉛を全面にフレーム溶射。作業者は防毒マスクで完全武装している | |
| 1949年 | 日立製作所笠戸工場(山口県下松市)に常駐作業所を開設(1975年閉鎖) |
| 1950年 | 三菱重工業三原製作所(広島県三原市)に常駐作業所を開設(1970年閉鎖) |
| 富士車輌本社工場(大阪府南河内郡)に常駐作業所を開設(滋賀県守山市に移転のため、1965年閉鎖) | |
| 鉄道車両がビルマに輸出された | |
| 水タンク車の溶射作業は鉄道車両メーカーの工場内で行われた | |
| 改良された自社開発の電磁式膜厚計2号機 | |
| 1952年 | 新興メタリコン株式会社に改組、資本金100万円(代表者立石亨三) |
| 1955年 | 米国MOGUL社よりガス式(ワイヤー)溶射装置を導入 |
| 米国MOGUL社よりガス式(粉末)溶射装置を導入 | |
| 1956年 | 近畿車輛本社工場(東大阪市)に常駐作業所を開設(2007年閉鎖) |
| 1957年 | 富士重工業宇都宮工場(栃木県宇都宮市)に常駐作業所を開設(1967年閉鎖) |
| 日本車輌(埼玉県蕨市)に常駐作業所を開設(1967年閉鎖) | |
| 1958年 | 修繕船のプロペラの取付け部に寸法復元と耐摩耗性の向上を図るため、ユーザーの工場へ出張して肉盛溶射 |
| 1959年 | 全国自衛隊駐屯地のタンク車に移動式溶射装置をジープに搭載し、亜鉛溶射を施工する |
| 関東地区の需要増加に伴ない東京営業所を開設する取締役所長立石善通(1970年閉鎖) | |
| 資本金を400万に増資 | |
| 排気爆音防止装置(マフラー)へのアルミニウム溶射で特許を受ける | |
| 1960年 | 橋梁、水門等の防食溶射の需要が増加したため、建設省指定業者登録を受ける |
| 1961年 | 資本金を800万に増資 |
| 1962年 | 米国METCO社よりガス式(ワイヤー)溶射装置METCO4Eを導入 |
| 1964年 | 社長立石亨三渡欧、ベルギーのアーコス社とアーク式溶射法で技術提携 |
| 1966年 | 米国METCO社よりガス式(ワイヤー)溶射装置METCO7Eを導入 |
| 1967年 | 資本金を1,000万円に増資 |
| 新興メタリコン株式会社から株式会社シンコーメタリコンに社名変更 | |
| 業界の先陣を切って船舶関係の指定業者となる | |
| 1968年 | 社長立石亨三、社団法人日本学士会より鉄金属酸化防止に関する溶射研究の功績によりアカデミア賞を受賞 |