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大陽工業株式会社

従業員数 340資本金 32億円
加工方法粉体塗装曲げ加工レーザー溶接
設備接着剤塗布装置TIG溶接機自動塗装ライン
対応可能な材料その他鉄鋼材料銅・銅合金

大陽工業株式会社概要

同社は、高密度・高信頼度のプリント配線基板の開発・設計・製造・販売を手がけています。特に大電流・高放熱基板に強みを持ち、幅広い産業分野に提供しています。また、装置の設計・板金加工・塗装・組立、基板実装まで一貫した生産受託サービスも展開しています。産業機器や医療機器など、多岐にわたる製品の製造をサポートしています。

大陽工業株式会社事業内容

高密度高多層プリント基板、大電流・高放熱基板の設計・製造・販売、板金、塗装並びに医療用電子機器及び精密機器の組立、自社ブランド「MIKAZE(光風)」の製造販売、微少電流センサ各種取扱いの代理店、各種プリント基板実装、医療機器・産業機器の開発・設計・製造販売

大陽工業株式会社設備情報

設備メーカー特徴・能力保有台数
固定炉塗装--3台
TIG溶接機--4台
塗装ライン--3台
プレスブレーキ(曲げ加工機)--7台
半自動機--4台
バリ取り機--1台
スポット溶接機--4台
脱脂処理装置--1台
YAGレーザー溶接機--1台
パンチプレス(NCT)--3台

大陽工業株式会社詳細情報

従業員数
340名
資本金
32億円
郵便番号
〒141-0031
住所
東京都品川区西五反田八丁目11-21
電話番号
03-5496-1810
公式サイト
https://www.taiyo-technologies.jp/

大陽工業株式会社沿革

1933年酒井尚吉、品川区大崎本町1-16にて「酒井精機製作所」を創業。
1935年理化学研究所と取引開始(理化学実験用機械器具を製作)。
1938年大田区に工場を移転。
理研興業のR.B.M.型卓上フライス盤ならびに卓上旋盤を製造し海軍監政本部に納入する。
1942年理研興業が中島飛行機の協力工場となると同時に、「酒井精機製作所」は精密工作機械の製作を停止し、中島飛行機製作所の直接の協力工場となる。
1945年空襲により、工場など焼失。
1947年酒井邦恭、資本金18万5千円で「太陽塗装工業株式会社」を設立。
東京理化工業の業務用かま、キャノン8ミリ映写機などの塗装を手掛ける。
1949年鈑金プレス業を開始。
1951年「太陽工業株式会社」と改称。
プレスと塗装業を中心とする事業を展開。
1958年組織を事業部制にし、売上高に応じて利益を社員に還元する「ゲーム制タイヨーシステム」を開始。
1959年大田区矢口に工場を増設。
1961年樹脂成型技術を応用した電子部品マイラーコンデンサーの製造を開始。
産業用プリント配線基板の製作を開始。
1962年八王子工場を建設。
産業用プリント配線基板、塗装鈑金業を開始。
1965年現社名の「大陽工業株式会社」に改称。
1966年「大陽エレクトロニクス株式会社」(昭和60年インテグラン株式会社に商号変更)を設立、分社の先駆けとなる。
1997年東京都大田区矢口から品川区西五反田に本社を移転。
プリント回路事業部羽生工場がISO9002認証取得。
2002年市場の変化に俊敏に対応できる組織改革を実施、従来の事業部制から「社内カンパニー制」を導入。
プリント基板製造の「プリント回路カンパニー」、板金・塗装事業の「FSカンパニー」、装置組立事業の「装置カンパニー」の3カンパニー制に改変。
2005年羽生事業所(プリント回路カンパニー)、ISO14001認証取得。
2006年品川営業所を新設し、プリント回路カンパニー八王子営業所及びCADデザインセンターを統合移転。
八王子事業所(FSカンパニー、装置カンパニー)、ISO14001認証取得。
2007年創業60周年を迎え、記念式典を挙行。
FSカンパニー、装置カンパニーを統合し、FS装置カンパニーとする。
2008年羽生事業所の隣地(6,600平米)を取得し、第二工場とする。
2009年経済産業省主催「中小企業IT経営大賞」に応募、「IT経営実践認定企業」として表彰される。
2010年当社オリジナル製品であるデマンド・コントローラ「NaCoa(ナコア)」の販売開始。
2011年FS装置カンパニー、ISO13485認証取得。
銅インレイにゃん誕生
2012年台湾に現地法人(台湾大陽工業股份有限公司)を設立。
2015年銅インレイにゃんの兄弟 エコセブンにゃん誕生
2017年FS装置カンパニー、自社開発製品・脱臭機器「MIKAZE」ブランドを立ち上げる。
2018年FS装置カンパニー、空間清浄装置の特許取得。[特許番号]6436798号
銅インレイにゃん、雷神にゃんと風神にゃんに進化
2021年大陽工業株式会社、丸忠デジタル株式会社と合併。
2025年大陽工業株式会社、株式会社幸大ハイテックと合併。